昨年度より株主優待の改悪や廃止が増えてきています。
2021年度は最多の75社廃止となり、いわゆる優待族にも大きな影響を与えました。優待の廃止や改悪の理由はいろいろありますが、
①コロナ流行にともなう業績悪化
②公平な利益還元の観点、配当重視の海外投資家の圧力などにより配当での還元へ変更
③配送コスト上昇など、優待コスト負担増加
④市場区分の再編。東証1部指定の場合株主数の条件は2200人以上→プライム市場は800人以上、スタンダード市場は400人以上と大幅に緩和されたため株主数を確保する必要性が弱まる
特にこの4番目の市場再編による必要株主数の緩和が大きな影響を与えていると思われます。他社の動きを見て自社も優待の見直しを考えるところも多いでしょうから、これからもこの優待変更の流れは続くと思われます。ただし優待目当てでの保有株主は廃止や改悪により売却を考えますから、株価も大きく調整することは避けられないでしょう。
それではこの優待の変更を先読みすることはできないでしょうか。優待の変更をする企業にはある種の予兆が見られると思います。
①個人株主の急増・・・株主が数万人単位で増えた場合には優待コストの急増に耐え切れず変更を検討。
②海外投資家比率の高い株・・・公平な利益還元の観点からの圧力があります
③優待品の内容に注目・・・自社商品の場合は販促・宣伝の効果もあり危険度は低いのですが、クオカードやカタログギフトなどは純粋なおまけ的なもののため廃止しやすい。
④発表資料のチェック・・・事前に優待制度の見直しについて言及している企業もある。
⑤財務状況・・・業績の悪化が大きな理由となる。
株主優待の変更をうまく予測して、予想外の下落に注意したいものですよね。
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